75％の米国人が「ナショナル・リラクゼーション・デイ」を正式な祝日とすることを望んでいることが調査から判明

プリンセス・クルーズが実施した第2回「リラクゼーション・レポート」の全国調査によると、米国人の4分の3が「ナショナル・リラクゼーション・デイ（8月15日）」を米国の公式祝日として制定することを望んでいることがわかりました。多くのアメリカ人は、仕事、家庭の責任、多忙なスケジュールに追われており、日常から解放されてリラックスできる日を望んでいるようです。

今回の調査では、23％の米国人がリラックスした休暇を取ったことがなく、また、休暇を取ったことがある人でも、最後に日常生活から離れたのは平均3年後であることが明らかになりました。さらに、74％の米国人が、頻繁にリラックスできないことが、精神的・肉体的な健康に悪影響を及ぼしていると回答しています。また、5人に2人（40％）は、予算内で生活すること（60％）よりも、リラックスする時間を作ることの方が難しいと感じており、近くにスマートフォンがあることで、断捨離をすることが難しくなっています。

アメリカの家庭は、日常生活のストレスと無縁ではありません。4人に3人（76％）の親が、子どもなしで休暇に行くことに罪悪感を覚えるものの、半数以上（54％）の親が、理想の休暇には子どもが含まれないと認めています。

また、「リラクゼーション・レポート」は、2010年のレポートから、アメリカ人が好むリラクゼーション方法が変化していることを明らかにしています。昨年は、休暇中に読書をする（25％）、早起きをする（55％）などが好まれましたが、今年はカクテルを楽しむ（24％）、寝る（65％）などがより人気のあるくつろぎ方となりました。